健康と安全

従業員一人ひとりが安全で心身ともに健康で生き生きと働けるよう、HITOWAグループ全社において職場環境の整備と健康増進に取り組みます。

ワークライフバランスの向上

従業員一人ひとりが、やりがいを感じながら役割を果たすと共に、心身ともに健康で充実した生活を過ごすことができるよう、ワークライフバランスの向上に取り組んでいます。また、ライフステージや個人のニーズに合わせた働き方や長期間にわたって働き続けることができるよう、各種取り組みを推進しています。

残業時間管理の徹底

残業時間の制限を設け、ルールの順守・監視を徹底しています。IT活用などによる業務効率化、人員強化による環境整備を継続して行い、残業時間のさらなる削減を推進していきます。

長時間労働の削減・有給休暇取得の推進

数値目標を設定し、継続的に改善活動に取り組んでいます。IT活用などによる業務の効率化や、職場環境の整備といった生産性の改善と合わせて、さらなる改善を推進します。

スーパーフレックス(一部部門コアタイムあり)

⽣活と仕事との調和を図りながら効率的に働くことができるようスーパーフレックス制度を導入し、従業員の職場環境の向上を図ると共に、持続的な人材の確保を推進しています。
※導入範囲:HITOWAグループ本社従業員

在宅勤務制度、テレワーク促進

2018年より自宅での勤務を認める在宅勤務制度(テレワーク)を導入しています。プライベートとの調整がしやすく通勤時間もかからないため、生産性向上に貢献する働き方として、より一層の環境整備を推進しています。
※導入範囲:HITOWAグループ本社従業員

健康企業宣言

HITOWAグループでは、従業員の健康維持と増進に積極的に取り組むことを宣言しています。(https://www.hitowa.com/company/health/)。

取り組み内容

  • 健診・重症化予防:健康診断による早期発見、感染症、生活習慣病等の重症化予防
  • メンタルヘルス:ストレスチェックによるこころの不調の早期発見、不調者への個別対応など、心の健康の維持増進
  • 健康増進:食、運動、睡眠、禁煙など、より健康的な生活を実現するための情報提供や機会づくり

健康優良企業「銀の認定」取得

HITOWAホールディングスは、「健康企業宣言」に基づく職場の健康づくりや、環境整備などの積極的な取組みが評価され、2020年12月2日付で健康優良企業「銀の認定」を取得いたしました。

健康優良企業認定「銀の認定」とは、企業全体で健康づくりに取り組むことを宣言し、一定の成果を上げた場合は「健康優良企業」として認定される制度です。 HITOWAホールディングスでは、「職場の健康づくりに取り組む環境を整える」ため、「100%健診受診」および以下の6項目に取り組むことを宣言し、これを推進しています。

①健診結果活用

②健康づくり 環境の整備

  • 健康づくりの担当者を決め、定期的に職場の健康課題について話し合い、健康づくりの目標・計画を作成、実践

③食

  • 仕事中の飲み物について(特に飲み物に含まれる糖質について)周知、トクホの飲み物を自販機に設置、50円で購入できる飲料(主に水)を社内に設置
  • 「オフィスおかん」と「OFFICE DE YASAI」の設置、栄養バランスの取れた食生活となるよう「食事バランスガイド」について周知

④運動

  • 階段活用のメール配信やポスター掲示、ストレッチの有効性および在宅勤務時でも簡単にできるストレッチについての周知

⑤禁煙

  • たばこの害についてと以前からの取り組み「19時以降の喫煙禁止(就業中)」についての周知

⑥心の健康

  • 健康相談窓口やセルフケアについての周知

健康経営優良法人2021(中小規模法人部門)

HITOWAホールディングスは、経済産業省と日本健康会議(※1)が進める「健康経営優良法人認定制度」において、2021年3月4日に「健康経営優良法人2021(中小規模法人部門)」に認定されました。

「健康経営優良法人認定制度」は、地域の健康課題に即した取り組みや日本健康会議が進める健康増進の取り組みをもとに、特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業等の法人を日本健康会議が認定している制度です。HITOWAグループでは、従業員一人ひとりが心身ともに健康で、生き生きとやりがいを感じて働けるよう、職場環境の整備に継続して取り組んでいます。

  • 1)日本健康会議:少子高齢化が急速に進展する日本において、国民一人ひとりの健康寿命延伸と適正な医療について、民間組織が連携し行政の全面的な支援のもと実効的な活動を行うために組織された活動体です。経済団体、医療団体、保険者などの民間組織や自治体が連携し、職場、地域で具体的な対応策を実現していくことを目的としています。