「手に職」を持った女性は強い!資格のあれこれやメリットを紹介

女性活躍

男性に比べて女性は結婚や出産などで働き方を考えるタイミングが多いため、「手に職」をつけたいという人は多いでしょう。「手に職」をつけるとはどういうことか、キャリアアップのために持っていると優位になる資格はなにか、を解説します。

共働き世帯の増加、人口減少、少子高齢化社会などの社会問題を背景に、女性の社会進出がますます叫ばれています。そんななか、「手に職がある人がうらやましい」「何か資格を取りたい」と考えている方は多いのではないでしょうか。特に女性は、結婚や出産などのライフイベントで働き方が大きく変わることもあり、漠然とした不安から、いくつもの資格を取得する人もいます。しかし、取得した資格が自分の仕事の役に立つとは限りません。自分のキャリアを考え、自分に合った「手に職」を考えてみませんか。

女性が「手に職」をつけた方がいい理由

女性は長い人生のなかで、結婚や出産などで働き方を考えるタイミングが多くあります。ライフイベントを機会に退職をする場合はもちろんですが、休業や短時間勤務などの制度を利用して働き続ける場合でも、これまでの働き方とは変わってしまい、キャリアが分断されたりキャリアアップのスピードが鈍化してしまったりすることもあります。

また、女性の賃金は男性よりも低くなる傾向があります。厚生労働省の「令和元年賃金構造基本統計調査」によると、男女ともに一番賃金が高くなるのは50~54歳ですが、女性の賃金は男性の約65%となっています。

そのようななかで、「手に職」があるとより高い収入を得たり、転職や再就職を優位に進めたりできる可能性が広がります。「手に職」は一朝一夕に手に入るものではなく、努力と経験も必要ですが、だからこそ「手に職」を持っている人はイキイキと働き続けられます。

「手に職をつける」とはどういうことか

「手に職をつける」と聞くと「何か資格や免許を取ること」と思う人もいるでしょう。自分は何も資格を持っていないから手に職がないと不安に思っている人も多いかもしれません。資格を取ることやそのために勉強することも「手に職」をつけることにはなりますが、「手に職」をつけることは資格を取ることだけではありません。

「手に職」をつけるには、「経験」を積むことも必要です。企業によっては、さまざまな部署の仕事を経験させるジョブローテーションを取り入れているところもありますが、多種多様な業務が経験できるチャンスでもあります。また、ひとつの職種を長く続け、少しずつ専門的な業務を担っていくことが経験を積むことにもつながります

「経験」は長く働くことで身につく

女性が長く働き続けるためには「家庭との両立ができる」「男女差がない」職場であることが必要です。

結婚・出産などのライフイベントを考えると、仕事と家庭の両立は避けて通れない条件です。休業や短時間勤務などフレキシブルな働き方を選択できると両立がしやすくなります。

もちろん、やりがいを感じられる仕事やキャリアアップになる仕事、賃金格差もない職場だと長く働きたいというモチベーションにつながります。 また、これからの時代、さまざまな職場にAIが導入されます。機械にできる単純な作業はAIに任せ、思考や応用が必要な仕事を人間が担っていくようになります。AI時代に淘汰される可能性の低い仕事で経験を積んでいく必要があります。

また、これからの時代、さまざまな職場にAIが導入されます。機械にできる単純な作業はAIに任せ、思考や応用が必要な仕事を人間が担っていくようになります。AI時代に淘汰される可能性の低い仕事で経験を積んでいく必要があります。

女性が多く働く仕事は、サービス業や医療・福祉業

女性が働きやすい職場には、やはり多くの女性が働いています。

女性割合が多い産業ランキング(2020年)(※1)

総務省統計局のデータによると、職場のなかでの女性の比率が高いのは、介護、保育、医療の分野が77%と上位を占めており、病院、薬局、老人向け施設だけでなく、児童向け施設、各種相談窓口などさまざまな職場、仕事があり、多くの女性が活躍しています。
次いでテイクアウトやデリバリーのできる飲食業、アパレル、美容師などのサービス業となります。また、客室乗務員や空港グランドスタッフなどの航空運輸業でも約60%と多くの女性が働いています。

自分をキャリアアップさせるための資格あれこれ

世の中にはさまざまな資格がありますが、資格は取ればいいというものではありません。何を取るかの選択が重要です。これまでの自分の経験を踏まえ、ステップアップのための資格を取得する場合もありますし、これから自分が進みたい分野の資格を取得する場合もあります。いずれにしても、資格取得の前に、自分のキャリアプランを考えることが大切です。

「医療・福祉」業界の資格

医療事務

病院やクリニックなどの医療機関で、医療費の計算をしたり診療報酬請求など専門知識が必要な事務作業を行う医療事務は医療保険制度や高額療養費制度などの知識が必要になります。特別な資格がなくても就くことができますが、民間資格でさまざまな資格があり、就職や転職において、また業務を行う上でも、何らかの資格があると有利になるでしょう。例えば、医療事務技能審査試験(メディカルクラーク)、診療報酬請求事務能力認定試験、医療事務管理士技能認定試験(医療事務管理士)、医療事務認定実務者、医療事務検定試験などがあります。医療事務技能審査試験(メディカルクラーク)は、45年の歴史を持つ資格試験です。

登録販売者

2009年の改正薬事法により新設された、ドラッグストアや薬局で副作用のリスクが低い一般医薬品(第2類・第3類)を販売できる国家資格。副作用の高い第1類医薬品は薬剤師でないと販売できませんが、薬剤師の人手不足を補う人材として活躍しています。薬剤師、登録販売者はいずれも国家資格ですが、薬剤師の国家試験を受けるためには大学の薬学部を卒業し受験資格を取得する必要がありますが、登録販売者は学歴や経験は問われないため、誰でも資格試験を受験することができます(※2)。

介護職員初任者研修

介護現場で働きたいと考えている無資格・未経験の方がまず最初に取得を目指して欲しい介護の基本となる資格。厚生労働省のウェブサイトには「介護に携わる者が、業務を遂行する上で最低限の知識・技術とそれを実践する際の考え方のプロセスを身につけ、基本的な介護業務を行うことができるようにすることを目的として行われるものである」(※3)とあり、2013年4月以前の「ホームヘルパー2級」に該当します。資格取得までには約130時間が必要ですが、期間は短期集中の14日から3ヶ月ほどで取得する場合が多いようです。無資格でも事業形態によっては携われる仕事もありますが、介護職員初任者研修を取得すると、介護事業における様々な仕事ができるようになります。

介護福祉士

数ある介護資格の中での国家資格となります。介護のスペシャリストを目指す上で欠かせない資格で、超高齢社会の日本において今後ますます注目されるものと考えられます。ご高齢者の心身のケアだけでなく、医師の指導の下での痰の吸引や家族に対する介護の指導など高度な専門知識と介護技術が必要です。受験資格を取得するには①介護職員としての実務経験を積む(3年以上)②養成施設として指定を受けた福祉系の専門学校で規定の年数を修了する③福祉系高校を卒業する、のいずれかです。

ケアマネージャー(介護支援専門員)

介護保険サービスを受ける際に必要になる書類の作成や申請手続きを行い、要介護者が適切なサービスを受けられるようにケアプランを作成し、自立した日常生活ができるように支援をする仕事です。各都道府県が管轄する公的資格の「介護支援専門員実務研修受講試験」に合格する必要があります。受験資格は、指定業務を5年以上かつ900日以上経験することで得られます。

「保育」業界の資格

保育士資格

保育士は、専門的知識および技術をもって「子どもの保育」ならびに「保護者に対して子育てに関する指導を行う」ことを目的とした国家資格です。保育士になるためには①都道府県知事の指定する保育士を養成する学校その他の施設で所定の課程・科目を履修し卒業する②保育士試験に合格する、のいずれかです(※4)。②は最終学歴による受験資格を満たしていれば誰でも受験できます。近年は保育士の不足や待機児童問題もあり、保育士の需要は高い傾向にあります。持っていれば一生使える資格となります。

「飲食」業界の資格

食品衛生責任者 、食品衛生管理者

飲食店や販売店、食品製造施設など、食品を扱う営業を行う場合は営業許可を受ける施設ごとに1名以上の食品衛生責任者を置く必要があります。食品衛生責任者の役割は、施設において食中毒や食品衛生法違反を起こさないように、食品衛生上の管理運営を行うことです。

また、乳製品、食品添加物、食肉製品、食用油脂等、特定の食品を製造等する施設の場合は食品衛生管理者を1名置く必要があります。食品衛生責任者は各都道府県が管轄する公的資格で、食品衛生責任者養成講習会を受講することで資格を取得できます(※5)。

一方、食品衛生管理者は、国家資格で、①医師、歯科医師、薬剤師、獣医師②大学で医学、歯学、薬学、獣医学、畜産学、水産学、農芸化学の課程を修めて卒業する②都道府県知事の登録を受けた食品衛生管理者の養成施設において所定の課程を修了する④高校等を卒業し食品衛生管理者を置かなければならない製造業または加工業において衛生管理の業務に3年以上従事し、かつ、都道府県知事の登録を受けた講習会の課程を修了する、などが資格要件です(※6)。

調理師免許

調調理技術や食に関する専門知識を持つことを証明する国家資格。調理師免許は①2年以上の調理業務経験を経た上で、各都道府県の実施する調理師試験を受け、合格した後に、住所地の都道府県知事に免許を申請する②厚生労働大臣が指定する調理師養成施設で学び、卒業した後に住所地の都道府県知事に免許を申請することで取得できます(※7)。食材の知識だけでなく、栄養や衛生に関する知識も含まれます。調理師免許は、調理をする仕事で必須ではありませんが、持っていると就職の際有利になります。

なお、飲食業を行う際は、保健所へ食品営業許可を取得しないと、食事の提供はできません。

「理容・美容」業界の資格

理容師、美容師

理容師は、理容師法に基づく国家資格です。定義としては、「頭髪の刈込、顔そり等の方法により容姿を整えること」。美容師と違う点は、カットやカラー・パーマ以外に顔そりができ、ヘアセットやメイクはできないことです。美容師は、美容師法に基づく国家資格です。定義としては「パーマネントウエーブ、結髪、化粧等の方法により、容姿を美しくすること」。理容師とは違う点は、カットやカラー・パーマ以外にヘアセットやメイクができ、顔そりができないことです。いずれも厚生労働大臣が指定する理容師養成施設または美容師養成施設を卒業することで受験資格を取得できます。

「アパレル」業界の資格

色彩検定

色に関する幅広い知識や技能を問う検定試験。色の使い方の基礎から配色の方法まで幅広く学習することで、感覚や経験に頼らない論理的な判断ができるようになります。

商品装飾展示技能検定

百貨店やアパレルショップで、商品を効果的に陳列、演出するための幅広い知識や技術を検定する国家資格。ビジュアルマーチャンダイジングのプロフェッショナルの証明となります。試験は1級から3級があり、受験資格は1級は実務経験7年以上、2級は実務経験2年以上、3級は検定職種に関し実務の経験を有する者です。必要とされる実務経験の年数は、職業訓練歴、学歴等により短縮される場合があります。

ファッション販売能力検定

ファッションに関する商品知識だけでなく、アパレル業界の最前線である店舗において必要となる接客技術、販売力、ショップ運営などの能力向上を目的に行われている検定試験です。

働きながら資格取得 会社の支援制度を利用する方法も

医師、弁護士のように資格がないとできない仕事もありますが、そういう仕事はそれほど多くはありません。では、何のために資格を取得するかというと、自分の知識や技術の証明手段となるからです。「アパレルでの経験があります」というよりも「商品装飾展示技能士の資格を持っています」の方がより的確に自分の技能を証明できます。資格は全国共通の基準なので、転職などで別の組織になっても自分の力を理解してもらいやすくなります。

また、企業によっては、資格を取得することによって手当などがつき収入がアップしたり、任される仕事も範囲が広がりやりがいを感じられたりというメリットがあります。しかし、資格を取ることが目的ではなく、そのために勉強したことを自分のものにし、その後の仕事に生かしていくことが大切になります。

資格を取得するには、独学、通信教育、通学などさまざま方法があります。通学できる環境であればいいのですが、働きながら、家庭と両立しながらで時間の融通がつきにくい場合は、独学や通信教育を利用することになるでしょう。また、働きながら資格を取得できる会社や、資格取得の費用負担をしてくれる会社もあります。

なお、HITOWAグループで介護施設を運営しているHITOWAケアサービス「イリーゼ」でも、未経験の方が働きながら介護職員初任者研修の資格を取得できる支援制度を整えています。
https://career.hitowa.com/kaigo/about/training 別ウィンドウで開きます

まとめ:

「手に職」をつけるには、努力が必要です。資格を取得するもよし、経験を積んでその道のスペシャリストを目指すもよし、資格取得と経験がうまく重なり合ってこそ、「手に職」をつけた輝く女性として働けるようになります。

出典・参照

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